皆さん、お元気ですか？

●緊急告知：Miyaman’s Recommendation on the event of LINK-J
新型コロナ対策の全面に立ち、このほど分科会座長を降りたばかりの尾身先生をお招きして、回顧録を巡ってその真相を抉り出します。皆さんからの質疑にも答えます。10月4日12時からライブ（無料）でお届けいたします。席数に限りがあります。下記よりお申込み願います。
https://www.link-j.org/event/post-6679.html

●宮田満のバイオアメージング、10月27日開催、「ブロックチェーン：臨床試験のコストをほぼ半減出来るイノベーション」、これは役に立ちます。今やDxによる治験の精密化とコストダウンが急速に進んできました。「医療機関で取得する医療データをeワークシートとeCRF をブロックチェーン技術で結合させたサスメドのシステム（特許）で、効率的かつ信頼できる臨床開発を実現することが可能になり、将来の社会保障費の最適化・持続可能性にも寄与し得る」と何を言っているかわからぬ人も、ライブではかみ砕いて突っ込みますので、是非、下記よりご視聴申し込み願います（無料）。
https://www.jba.or.jp/event/post_110/

免疫チェックポイント阻害剤は、癌治療に変革をもたらしています。しかし、現在まで上市されたのは、抗CTLA-4抗体、抗PD-1/PD-L1抗体、抗LAG3抗体の3種類に過ぎません。しかし、私達の免疫システムにはまだまだ有望な免疫チェックポイントが知られており、それを標的とした新薬開発が熾烈に展開されています。今回はその中でも最も期待されて米国食品局（FDA）が2020年9月にBreakthrough Therapy（ＢＴ）に指定した抗CD47抗体の頓挫をお伝えいたします。関係者のため息が聞こえてきます。本当に革新的な免疫療法を開発する道のりは尚遠しです。

皆さん、お元気ですか？
ロシア軍がウクライナ最大の原発に砲撃し火災を起こすなど、この地球の一角は地獄絵となっています。人間の尊厳と自由を守るためにも、ウクライナを支援、何とか独立を維持しなくてはなりません。しかし、今回の侵攻で国連が全く機能しないことも明らかになり、国連頼りの我が国の平和外交もまた頼りになりそうにないことも国民は知ってしまったのではないでしょうか？ウクライナの国民が核大国に立ち向っている姿は、唯一の被爆国でなおかつ周りをロシア、中国、北朝鮮、そして米国という核大国に囲まれている我が国の自由と独立維持にも重要な示唆を与えます。我が国政府と国会は今こそ迅速にこの国際情勢の変化に対応すべきなのですが、、、いつも検討中という答弁に終始する政府にお任せできるでしょうか？勿論、中国やロシアに忖度する野党にもお任せできない。健全な野党と自民党の一部の政党再編が必要となるかも知れません。一方で強い外交を背景とした軍のシビリアン・コントロールという今まで我が国の政府がさぼって来た仕組みの強化も急がなくてはなりません。もたもたしている時間など、どこにもありません。

さて、今回は2021年の日米上場バイオベンチャーの時価総額ランキングを議論したいと思います。今は米国のベンチャー市場NASDAQも我が国のマザーズも値を下げていますが、今回のコラムは1年後に市場が再び活性化する時の参考にしていただきたいと思います。　冬来たりなば春遠からじ

皆さん、お元気ですか？
まずは訂正です。Twitterの読者から本日ご指摘を受け、調べたところ間違いが判明しました。ご指摘に感謝するとともに、謹んで訂正いたします。訂正した記事は明日掲載します。
新Mmの憂鬱、米FDA、iPS細胞由来他家CAR-T細胞の治験中断、染色体異常報告
→この記事では、iPS細胞由来と書きましたが、正常なボランティア由来の他家Ｔ細胞でした。しかし、正常な骨髄細胞由来のCAR-T細胞で染色体異常が生じたことは、正常の定義に対する疑問と、それではどこまで異常細胞が骨髄細胞に含まれていないかを確かめれば良いのか？またその術が現在あるのか？など、今後の他家再生医療に対するリスクを明示した結果となりました。

2021年11月12日、小野薬品工業とノーベル賞受賞者である本庶佑京都大学名誉教授と和解したことを発表しました。これによって、もはやウイスキー一本教授に届けて、共同研究の成果を丸取りするといったかつて我が国の企業が、大学の無知と間違ったプライドに付け込んだアンフェアな産学連携が一掃されると考えています。むしろ今回の和解によって大学が金色夜叉化して不当なライセンス料を要求することを恐れます。実際、抗PD-1抗体が癌治療に役立ちそうだというデータを持ち、我が国のほとんどの企業を回った本庶名誉教授の下には小野薬品を除いて、どこの企業からも技術導入に関して色よい返事を得られませんでした。小野薬品も2012年までは誰もが眉唾と思っていた癌免疫療法を、リスクを取って開発、抗ＰＤ-1抗体を実用化したことは評価されなくてはなりません。海のものとも山のものとも分からない大学の研究を技術導入する時にはライセンス料は低く契約し、売上高が上がるにしたがってロイヤルティ率を増加させたり、売り上げや利益に応じて、大学に寄付することを契約させたりするなど、今回の和解から大学は学んで産学が気持ちよく利益を分かち合い、大学がその利益を科学の拡大再生産に活用、更にその研究成果から企業が成長する好循環を生むべきだと考えています。